【法人向け】SMS配信サービスの料金や使い方、メリットなどを解説

SMS（ショートメッセージサービス/ショートメール/Cメール）は携帯電話の番号宛にメッセージを送る仕組みのことです。

Eメールとは違い、1通あたりに送信料金がかかり、文字数の上限や画像がつけられないという制限があります。ただし、法人向けのSMS配信サービスを使う場合、料金体系が少し変わります。

法人がSMS配信サービスを使用する際の料金やメリット、個人でのSMS利用との違いなどを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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SMS（ショートメッセージサービス/ショートメール）の概要

SMSとはShort Message Service（ショートメッセージサービス）の頭文字をとった略称です。有名な大手キャリアだけでなく、格安SIM事業者でも利用可能です。電話番号を利用して送信するため、Eメールアドレスよりも連絡が取りやすく本人確認でよく使われています。

その名の通り短いメッセージでやり取り可能なサービスのため、画像やデータファイルは送信ができない、一度に送信できる文字数が決まっているなどの制限があります。

SMSは日常的に使われている

SMSは携帯電話・スマートフォンを利用しているほぼ全ての人が使っています。

例えば、個人間でのメッセージのやり取りや携帯会社などの法人からの通知、SMS認証など様々なシーンで使われています。

個人向けのSMS

個人でのSMSはショートメールやCメールと呼ばれることがあります。短いメッセージでのやり取りができ、有名キャリアだけでなく、格安SIMでも利用可能です。基本的に送信側に料金が発生し、受信側は無料なのが特徴です。

法人向けのSMS

法人向けのSMSは予約リマインド通知や督促、SMS認証などで使われています。法人向けのSMS配信サービスを使ってSMSを配信する場合は送信する文字数や宛先数などによって料金が決まるサービスがあります。

機能もさまざまで用途によってカスタマイズ可能なものが多く、一斉送信可能など一般的なメール配信サービスの機能にあるものの多くがSMSでも使えるのが特徴です。

SMSとMMSの違い

SMSとよく似ているサービスとしてMMSと言うのもあります。MMSはマルチメディアメッセージングサービスの略称です。キャリア独自のメールアドレスを設定し、SMSよりも長い文章や写真、絵文字などが使えます。

大手キャリアでは使えますが、格安SIMでは使えない場合があります。1通ごとに数円という料金体系ではなく、データ通信料が発生します。

​​​​​​​SMS配信サービスを法人が利用するケース

SMSの送信には電話番号を使っており、Eメールよりも到達率が高く受信数も少ないため、確認してもらえる可能性が上がることから、法人でも多く扱っています。

​​​​​​​例えば、不動産の家賃督促のために、ハガキや通知書を紙ではなくSMSを使って送るケースや、飲食店の無断キャンセル対策のために予約確認時にSMSで連絡をするなど、確実に連絡を取りたい時に使われています。

参考記事：SMSの活用方法を徹底解説！～企業でのおすすめのSMS活用方法とは？

SMS（ショートメール）の料金は？いくらなの？

SMSの料金は個人の端末から送信する場合とSMS配信サービスを利用する場合では異なります。

基本的にはどちらを利用した場合でも受信側には料金がかからず、用途によって送信する側に料金が発生します。

以下では個人間と法人間での料金相場について解説します。

個人間でのSMS料金相場

個人の端末からSMSを送信する場合、一般的に全角70文字までは3円、以降67文字ごとに3円ずつ加算されます。最近では最大で全角670文字まで送信可能です。原則として、送信文字数により料金が決定します。

使用するメッセージアプリや携帯電話キャリアにより、送信可能な文字数は異なり、同じキャリア同士であればSMS送信料金が無料になることもあります。

法人契約でのSMS料金相場

法人がSMSを送信する場合、個々の携帯電話端末から送信する方法と、SMS配信サービスを利用する方法の2種類があります。

携帯電話端末からの場合は、個人間でSMSを送信する際と同様の料金がかかります。

SMS配信サービスを利用してSMSを送信する場合であれば、複数人に同時に送ることができ、1通あたりの送信料金相場は15円〜18円ほどです。SMS配信サービスによって料金体系や文字数による通数カウントが異なるため、導入前によく確認をしましょう。

参考記事：SMS送受信にかかる料金は？法人向けに徹底解説

SMS配信サービス利用時の料金体系は？

SMS配信サービス利用時には、メッセージ送信料のほかに初期費用や月額料金がかかる場合があります。

3つの料金について以下で説明をします。

初期費用

サービス導入時にかかる料金です。

SMS配信サービスでSMSを送信する機能は個人間のサービスよりも豊富です。そのために初期費用がかかるケースもあります。企業によって価格はまちまちであり、初期費用が無料のサービスもあります。

月額利用料

初期費用と同様にSMSの機能によっては月額の利用料がかかることがあります。

利用していなくてもシステムの利用料として低額で月額料金がかかる場合や、従量課金制で使っていないときは月額費用0円のサービスなどがあるため、自社の利用用途によって確認したほうが良いでしょう。

メッセージ送信料

メッセージ送信料は「1通あたりの送信料金」に「1ヶ月に送信するメッセージ数」を掛けたものから計算します。大きくはリクエスト課金と到達課金の2種類が存在します。

リクエスト課金は、SMSを送信した結果に関わらず、送信リスト数と送った数によって計算されます。

到達課金は成功課金とも呼ばれ、相手がSMSを受信した結果をもとに課金対象とし計算します。

携帯電話キャリアごとに通数カウント方式が異なるため、宛先数＝通数にはならない点だけ注意が必要です。

法人がSMS配信サービスを使うメリット

SMS配信サービスでは、1通1通送らずとも一斉送信が可能であったり、メッセージ内に差し込み機能があったりと、個々の携帯端末からSMSを送信するよりも大きなメリットがあります。

他にも法人がSMSサービスを使う場合のメリットがあるため、以下で紹介していきます。

SMSを一斉送信できる

SMS配信サービスを使えばSMSの一斉送信が可能です。送り先が100人、100箇所ある場合に、1通1通個別で送るのは大変な労力になります。SMS配信サービスを利用すれば一斉送信ができ、人的リソースを節約できます。

差し込み機能がある

SMS配信サービスでは、宛名や住所など個人ごとの内容に差し込みできる機能がついているものもあります。一斉送信で全員に送った場合でも個人宛てに送信しているように見せることが可能です。

一斉送信は便利な一方でスパムメールのような印象を持たれてしまう場合があります。しかし個人名の差し込みをすることによって、受け取った側は安心してメッセージを確認するできます。

70文字数制限がない

70文字数制限がないこともSMS配信サービスを使う大きなメリットです。携帯端末同士では異なるキャリア間でSMSを送信する場合、70文字以上送ることが出来ません。しかし、SMS配信サービスを使えば、最大670文字までの長文を送る事が可能です。これにより、より詳しい内容や、URLを伝えることが可能になります。

予約リマインド通知などでは、予約内容が書かれたページURLを挿入することで、事前キャンセル等の対応も簡単に行えるようになります。

参考記事：SMSには文字数制限がある？上限について説明

費用対効果が高い

SMSは受信した側の視認性が高く確認、返信してもらいやすいため、他の連絡手段と比べて「費用対効果が高い」といわれています。

例えば、はがきDMと比べても1通あたりの料金を抑えられるために、料金を最小限に抑え、効果が得られる通知方法として注目をされています。

まとめ

SMSの基本的な概要や個人と法人の違い、利用料金について解説をしました。

SMSは個人間だけでなく、法人が利用するケースも年々増えています。利用料金がDMやはがきと比べて安価であり、費用対効果が見込める点が大きなメリットでしょう。個人を対象として連絡するツールをお探しの方はSMSをぜひ検討してみてください。

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